電子商取引の否認防止で何を確認するか
ITパスポート試験 平成31年度春期 問100 ／ セキュリティ › 情報セキュリティ対策・実装技術
過去問にチャレンジ
電子商取引において，注文した事実やその内容について否認されることを防止するために，取引の相手に実施を依頼することとして，最も適切なものはどれか。
- ア
相手が取引に使用するPCには，OSのログインパスワードを設定してもらう。
- イ
相手のイントラネット内のウイルス対策を行ってもらう。
- ウ
注文データにディジタル署名を付与してもらう。
- エ
注文データを暗号化してから送ってもらう。
会話形式の解説
講師この問題では、注文を後から否認されないようにするため、注文者と注文データを結び付けて確認できるかがポイントです。
受験者PCにログインパスワードを設定すれば、誰が注文したか分かる気がします。
講師ログインパスワードはPCを使う際の認証に用います。それだけでは、注文データを誰が作成したかは証明できません。
受験者イントラネットのウイルス対策も、安全には役立ちますが、注文の証明とは別ですか。
講師はい。不正なプログラムへの対策であり、注文の作成者や内容を証明するものではありません。
受験者注文データを暗号化すれば、内容を守れるので否認も防げますか。
講師暗号化は第三者に内容を読まれにくくする対策です。ただし、暗号化だけでは誰が注文したかを証明できません。
受験者必要なのは、内容を隠すことより、注文者とデータの関係を後から確かめることですね。
講師そのとおりです。注文データに付けたディジタル署名を検証すれば、署名者とデータの対応を確認でき、署名後の改ざんも検出できます。
受験者だから、注文データにディジタル署名を付けてもらう方法が適切なのですね。
講師はい。「安全に送る」という印象だけで暗号化を選ばず、何を確認したいのかで区別しましょう。
まとめ
注文の否認防止には、注文者と注文データを結び付けて確認できることが重要です。ディジタル署名は、署名者とデータの対応を確認し、署名後の改ざんを検出するのに役立ちます。ログインパスワード、ウイルス対策、暗号化だけでは、誰が注文したかを証明できません。
解答・解説
正解はウです
この問題のテーマ
電子商取引で、注文した事実とその内容を後から否認されないようにする方法を問う問題です。
解き方の考え方
否認を防ぐには、注文データを誰が作成し、その内容が変わっていないかを確認できることが重要です。各対策が注文データそのものについて何を証明できるかで判断します。
選択肢ごとの解説
- ×ア 相手が取引に使用するPCには，OSのログインパスワードを設定してもらう。PCのOSログインパスワードは、そのPCを使う際の認証に用います。しかし、それだけでは注文データを誰が作成したかを証明できず、注文の否認防止には足りません。
- ×イ 相手のイントラネット内のウイルス対策を行ってもらう。イントラネット内のウイルス対策は、不正なプログラムへの対策です。注文の作成者や注文内容を証明するものではないため、この設問の目的には合いません。
- ○ウ 注文データにディジタル署名を付与してもらう。注文データに付けたディジタル署名を検証すれば、署名者とデータの対応を確認でき、署名後の改ざんも検出できます。そのため、注文した事実や内容の否認を防ぐのに役立ちます。
- ×エ 注文データを暗号化してから送ってもらう。注文データの暗号化は、送る内容を第三者に読まれにくくするための対策です。暗号化だけでは注文者を証明できないので、否認防止の手段としては不十分です。
補足
「安全に送る」という印象だけで暗号化を選ばないようにしましょう。この問題では、注文内容を隠すことより、後から注文者と内容を確かめられることが判断の中心です。
POINT
- 否認防止では、注文者と注文データを結び付けて確認できることが重要です。
- ディジタル署名は、署名者の確認とデータの改ざん検出に役立ちます。
- ログインパスワードやウイルス対策だけでは、注文の作成者を証明できません。
- 暗号化だけでは、誰が注文したかを証明できません。